バーコード登録の簡単な初歩や基本的な使い... | 初めての利用方法や使用方法・初心者でも簡単 使い方ラボ

市場に流通している一般的な商品にはバーコードがついています。これはJANコードとも呼ばれています。このJANコードは、数字や文字などの商品情報をレジなどで簡単に読み取れるようにデジタル化した物です。この情報の中には、9ケタからなる事業者コードと、商品アイテムコードの二つの情報が含まれています。こういったJANコードを取得することを、バーコード登録といいます。多くの場合、企業の作った商品にこのバーコードが付けられていますが、実は小さな商店や個人でも取得することが可能です。誰でも申請ができます。登録のやり方は簡単です。現在では家にいながらすべての登録を終えることもできてしまいます。初歩的な説明として、初めての場合は(財)流通システム開発センターに事業者コードを登録申請する必要があります。また、商品が書籍の場合は、同センターと同時に日本図書コード管理センターにも登録申請します。その登録が終わると、JANコードが使えるようになります。

事業者コードの基本的な登録方法ですが、まずは「JAN事業者コード利用の手引き」という冊子が必要になります。この冊子に付属している登録申請書を使って行うのですが、冊子自体は流通システム開発センターや全国の商工会議所、アマゾンなどで1200円で購入することができます。申請し、登録申請料の支払いを済ませると、約2週間で「JAN事業者コード登録通知書」が通知されます。その次に、商品アイテムコードを登録します。この登録は事業者自らが行います。商品ごとに001～のように順番にコードをつけていきます。その後、納品先に商品情報やJANコードを伝えて商品を出荷します。実際のJANコードの印刷については、印刷会社に依頼する他、バーコード印刷用ソフトを使うこともできます。

バーコード登録は簡単に行えます。バーコードは誰もがよく目にする商品のパッケージなどに表示されている黒と白のしましま模様です。これは基本的に黒いラインの太さ、間隔によって区別され、一見どれも同じもののように見えますが実はそれぞれ微妙に違っています。日本で最もなじみのあるバーコードはJANと呼ばれるものでこれは一般生活用品全般に使用されています。これには標準の13ケタの数字が指定されたものと短縮の8ケタが指定されたものとがあります。短縮形はバーコードを記載する場所が小さい場合などに使用されます。また自分でブランドを立ち上げた際にはバーコード登録が必要になりますがこれは案外簡単に行えますから心配はいりません。

バーコード登録を行う際に必要な準備について紹介します。自分のブランドを持ち、商品を作り、バーコードを設定したいという場合は自分で好きにつけられるわけではありません。日本の公的な機関でしっかりと手続きを行う必要があります。その際に必要なのが、お金です。これは、業種や会社の規模によっても分けられています。たとえば製造業の場合には年商1億円未満の企業であれば初期手数料は無料です。そして登録管理費として3年間で10500円かかります。また年商500億以上でしたら合計241500円かかります。ほかにも細かく分けられています。しかし、会社の規模から考えると決して高い金額ではありませんから比較的心配はいりません。

バーコード登録の初歩的な利用方法について紹介します。まず、「JAN企業コード利用の手引き」を購入する必要があります。これは商工会、商工会議所や流通開発センターなどで1200円+税で購入する必要があります。これを購入することは絶対条件です。購入しましたら中を読み、使い方を理解しこれに付属されている申請書を記入して申し込みを行います。またこれはこの利用手引きを購入した場所などで行うことができます。これだけで手続き完了です。あとは二週間ほど待てばコードが発行されます。このときはじめてJANコードを使用できるようになります。また更新も必要ですから忘れずに行う必要があります。しかしこのようにとても簡単に登録できます。

バーコード登録を行うと良い点について紹介します。このバーコードを使用することにより商品の管理を簡単に行うことができるようになります。それには、バーコードを読み取るためのバーコードリーダーが必要になりますがこれがあれば商品の在庫をパソコンで簡単に管理することもできます。商品が少なければあまり問題ありませんが商品の数が多い場合にはバーコードで管理しないとどうしても誤差がうまれてしまいます。バーコードで管理することによってなるべく誤差を減らすことができるようになります。棚卸を行う際にもバーコードがあればとても重宝します。また費用もそれほど高いものではありませんし登録もとても簡単に行えますのでとてもおすすめです。

JAN事業者コードは貸与品です。有効期限は3年間となり、3年毎の更新手続きが必要です。更新の際は、有効期限2か月前に届く更新申請書を、商工会議所や流通システム開発センターに提出します。もし事業者コードを使う必要がなくなった場合は、返還届を提出する必要があります。返還されたコードは後日利用不可となりますので、新しい商品にはつけないようにしなくてはなりません。また、JANコードはブランド所有者が申請して発行するようになっており、卸売業者や小売業者が発行することはできません。但し、プライベートブランド商品等を持っている場合は申請することができますので、自社ブランドを作り新しい事業者コードで独自で管理するという利用方法もあります。

普段何気なく目にしている商品のバーコードですが、このように仕様で簡単に登録が可能となっています。小規模メーカーや個人での使用の場合はコストがかかるように思えますが、申請費用は年商や業種によって変動するようになっています。年間売上が1億円以下の製造業の場合、3年間で￥10、500となりますので、個人の場合でもそこまで大きな負担とはなりません。もし個人で何かの商品を作って販売しているのであれば、JANコードを取得することで商品管理がしやすくなります。また、流通コードセンターに設けられたJICFSというデータベースに登録することで流通をスムーズにすることができます。バーコードは、現在幅広く世界的に流通しています。そのようなシーンで、小規模の販売であっても長期的運用という使い方ができるのがバーコード登録の強みといえます。